車両盗難への備え：新たなサイバー攻撃に必要な車両盗難防止対策の進化
月曜日の朝。あなたはベッドから起き上がり、コーヒーを淹れて車に向かいます。ところが、道路脇に停めた車を見て目を疑います。フロントバンパーとヘッドライトのカバーが半分外れ、周囲には擦り傷や塗装の剥がれが落ちています。週末にいたずらなティーンエイジャーがやったのだろうと考え、とりあえず修理工場に車を持って行き、そのまま忘れてしまいます。そして、その2日後、あなたの車は盗まれてしまうのです。
これに心当たりがありますか？これはあなただけではありません。こうした高度なサイバー技術を用いた車両盗難は今やパンデミックのように広がっており、その影響は業界全体、つまり車の所有者、自動車メーカー（OEM）、フリート運用者、保険会社に至るまで、誰もがその被害を受けているのです。
従来手口のホットワイヤリングから高度なハッキングへ
これまで車両盗難に必要な道具といえば、窓を割るための大きな石とイグニッションをバイパスするためのホットワイヤーが定番でした。それさえあれば、車を簡単に持ち去ることができたのです。そして約20年前、イモビライザーが登場し、盗難防止の「大定番」となりました。しかし、言うまでもなく、現在のハイテクな車両盗難手口にはイモビライザーはもはや対抗できません。私たちはこの現実を近所の道路でも日々目の当たりにしているのです。
セキュリティの観点から見ると、今日のソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）の高度な技術は諸刃の剣です。キーを使わずにすむ技術や、その他のスマートなコネクテッドカーのシステムは、ドライバーにとって安全性と利便性を高めてくれる一方で、同時に新たなアタックベクトルにもなっています。車両の盗難ではこれらの技術を悪用し、わずか30秒足らずで車のロックを解除し、エンジンをかけて盗み出すことができるのです。
車両盗難の増加はもはやエピデミックレベル
車の盗難は、多くの国で深刻な問題に発展しています。たとえばカナダだけでも、2023年だけで自動車盗難による保険金請求が15億カナダドルを超えました。アメリカでも同様に、同年に盗難された車両の数は100万台を超えています。「Crime trends report（犯罪動向レポート）」によると、自動車盗難は2023年前半では39％、後半には21％増加しています（グラフ参照）。
ソース：Council on Criminal Justice、「Crime Trends in U.S. Cities, Mid-Year 2023 Update Report 」
自動車エコシステムに及ぼす深刻な影響
車両の盗難は、車の所有者だけみても毎年80億ドル以上の損失をもたらす数十億ドル規模の犯罪です。サイバー盗難は、車の所有者に精神的な苦痛をもたらすだけでなく、自動車エコシステム全体に影響を及ぼします。
- OEM（自動車メーカー） – 一部の市場や国では、特定の自動車ブランドやモデルが盗まれやすい車として知られており、このような「レッテル」は、メーカーのブランドイメージや販売に悪影響を与えます。
- 保険会社 – 車の盗難率が高いということは、保険会社への請求が増えることを意味し、その結果として消費者やフリート運用者に課される保険料が引き上げられます。こうしたトラブルやコストを避けようと、盗難されやすい車種に対する保険の引き受けを渋る保険会社が増えてきています。
- フリート運用者 – 保険会社が損失回避のために引き受けを控える中、多くのフリート運用者は車両を自社で保険管理（自家保険）し、盗難による損失を自己負担でまかなうようになっています。
自動車盗難の増加が消費者に与えている影響は、最近発表された「Deloitte 2025 Global Automotive Consumer Study（デロイト 2025年 グローバル自動車消費者調査）」にも表れています。ヨーロッパ、アジア、アメリカの消費者に対し、コネクテッドサービスのうち追加料金を支払ってもよいサービスは何かを尋ねたところ、「盗難防止機能」は最も多く挙げられたサービスの一つでした。回答者の49％〜88％が、自身の車両を盗難から守るためであれば「ある程度支払ってもよい」または「ぜひ支払う」と答えています。
サイバー車両盗難手口
車両盗難は、自動車の発明とともに始まったと言っても過言ではありません。変わったのは盗む手口だけです。車両技術が進化し続けるのと同様に、車両盗難に用いられる手口もますます高度化していくと考えて間違いないでしょう。
現在よく使われている代表的な手口には、以下のようなものがあります。
- CANインジェクション攻撃：この手法は、車両のCANバスの脆弱性を悪用し、物理的な破壊なしにわずか30秒以内で車を盗むことを可能にします。ダークネット上で購入可能な既製のハッキングデバイスを使って、攻撃者はイモビライザーを無効化し、ドアのロックを解除、エンジンを始動させてそのまま車を持ち去ることができます。
- キーフォブ・クローン：この手法は、車の所有者が紛失したキーを再プログラムする際にに自動車メーカーが使用するタブレット端末を利用します。こうした端末はブラックマーケットで簡単に入手可能で、攻撃者はそれを使ってダッシュボードのポートやヘッドライト経由で車のネットワークに接続します。一度デバイスが車載ネットワークに接続されると、攻撃者は不正なキーを正規のものとして登録するコマンドを実施し、車の制御が可能になります。
- リレーアタック：通常は2人1組で行われ、それぞれが小型の携帯デバイスを持っています。1人はキーフォブの近く（例：車の所有者の家の前など）、もう1人は車の近くで準備します。最初のデバイスがキーフォブの信号をキャッチし、それを2人目のデバイスに中継します。2人目のデバイスがその信号を車に送ることで、車はキーが近くにあると誤認し、攻撃者はエンジンを始動させることができるのです。こうして、実際にキーがなくても車を持ち去ることが可能になるのです。
サイバー車両盗難がこれほどまでに蔓延している理由のひとつは、これらの手口のいずれも特別な技術的知識やサイバーセキュリティの専門知識を必要としないことです。犯人たちは、専用のデバイスをインターネット上で購入し、その接続方法さえ覚えれば、あとはそのデバイスが自動的に盗難を実行してくれるのです。
問題への対策
車両盗難が深刻な問題となっている国々では、盗まれた車両の追跡・回収に多大な労力が費やされています。多くの場合、保険会社に義務付けられていることもあり、車の所有者やフリート運用者は盗難車両追跡サービスを利用しています。しかし、本当に必要なのはそもそも車を盗まれにくくすることです。
消費者が盗難防止にお金を払う意思があることはわかっています。市場のニーズに応えるために、以下の3つの柱に基づいてソリューションが設計されるべきです。
- 検知 – 不正な車載ネットワークへのアクセスや、不正なキーフォブの登録といった盗難の試みを検知します。
- 防止 – 攻撃によって一時的に無効化されたイモビライザーの再有効化や、CANネットワーク上を流れる偽のメッセージのブロックなど、リアルタイムで盗難を防止するアクションを実行します。効果的な防止には、「正当な操作」と「不正な操作」（例：新しいキーの再登録）を正確に見分け、不正なものだけを阻止する能力が求められます。
- 将来への備え – 今後登場する新たな車両盗難手口にも対応できるよう、継続的なソフトウェアアップデートを可能にします。現在、主なアタックベクトルは3つですが、明日にはまったく新しい手口が登場するかもしれません。今日生産された車両は、平均して10〜15年間道路を走り続けることになります。盗難防止ソリューションは、車両のライフサイクル全体を通じてOTA（無線）によるセキュリティアップデートを可能にするインフラとツールを備えていなければなりません。
路上を走る車の保護：アフターマーケットでの防御の必要性
UNR 155 や ISO21434 などの新たなサイバーセキュリティ規制・標準への対応のため、自動車メーカーは新型車両の開発においてサイバーセキュリティを考慮するようになっています。これには、セキュアコーディング、車載ネットワークにおける侵入検知・防御機能、そしてフリート保護のための VSOC（Vehicle Security Operations Center：車両セキュリティオペレーションセンター）機能などが含まれます。
しかし、盗難防止対策に関して言えば、業界はいまだに後手に回っているのが現状です。OEMとしては、盗難防止機能（あるいはサービス）を車両に追加したいと考えているものの、それを後付けで行うことはできません。仮にOEMが今日、車両盗難の急増に対応するために新たなセキュリティ対策の設計を始めたとしてもそれらが市場に出回るまでには数年かかります。では、すでに道路を走っている何百万台もの車両をどうやって守ることができるのでしょうか？
車両に既知の脆弱性が発見された場合、OEMは該当する車両に対してソフトウェアアップデートを提供することができます。しかし実際には、すべての車両のすべての脆弱性に対応することは不可能です。もしそれが可能であれば、サイバー手口を用いた車両盗難はほとんど存在しないはずです。さらに、何百万台もの車がすでに走行している現状では、そのモデルの全ての車両がアップデートを完了するまでに時間がかかります。その間、何が起きるのでしょうか？
まさにこの“隙間”こそが、先に述べた三本柱（検知・防止・将来への備え）に基づいた新しいアフターマーケット向けの盗難防止サービスの必要性を生み出しています。車両盗難という大きな社会問題と盗難防止にお金を払ってもよいという消費者の意識の高まりが、サイバー攻撃に特化した新しいタイプの保護サービスというビジネスの可能性となっているのです。
私たちがお手伝いします
PlaxidityX vDome はAIを活用した盗難防止ソリューションで、悪意ある盗難の試みを200マイクロ秒以内に検知し、無力化することができます。 vDome はドアのロック解除やエンジン始動など、車両を盗もうとする電子的な操作を含む不正な車両ネットワーク上の挙動を検知し、リアルタイムで盗難防止アクションを実行します。
この vDome ソフトウェアはすでに Vodafone Automotive の盗難防止ソリューションにも統合されています。
vDomeが最新のサイバー盗難手口から車両を守る方法に関する詳細を知りたい場合はお問い合わせください。